海外女子が“ちがい”を生み出す!
量でちがいを生み出す!
理工系分野教育を受けた女性は、各国に大量に存在します。IT人材が不足している日本の労働人口において、理工系海外女子人材が量をカバーすることができます。ミャンマー、ブルネイ、ベトナム、インドのような新興途上国を中心に理工系学部を専攻する女性の割合は高いです。理工系人材育成が遅れている状況を顧みると、第4次産業を牽引する理工系人材確保は急務であり、海外女子は数を補う救世主となるはずです。

質でちがいを生み出す!
ダイバーシティ
文化形成
日本企業においては、ちがいを持ちすぎる海外女子を自社にて受け入れることでドラスティックな企業文化と社員意識の変革実現が可能
新サービス創出
既存サービス改革
STEM分野の最新技術と知見を企業へ伝えることで、新規ビジネス創出を実現する*ASEANは理系女子が数を占める
強固な組織作りに
貢献
たった一人の海外女子加入により海外進出の足がかりができる理工系脳も持ち合わせながら高い渉外力も兼ね備えている
採用サービス
中途人材のご紹介
85カ国5000名の理工系の海外女子をプール
外国籍保有者の女性である求職者を保有。 日本国籍以外の国籍を持つ女性を世界中から集める。日本以外の国籍女子で「女性活躍発展国」から意図的に集客する。

ポテンシャルの高い若手人材かつ、
専門性の高いエンジニア理系人材を多数保有しています。
22-34歳のjunior世代を多数保有。今後の伸び代が見込める層を獲得し、次世代を担う人材を輩出。また、エンジニア理系人材を多数保有。開発エンジニア、PM/LE、web開発エンジニアなどテック人材をプール。販路拡大のための海外セールス、グローバル人材採用強化を戦略的実施に寄与するグローバルHR人材も豊富。

ITエンジニア職
日本のIT企業でのエンジニア不足は深刻です。すでに、育成も追いついていない状況下、即戦力となる外国籍人材経験者は自ずとニーズ高い存在です。

メカエンジニア職
メカニカル技術の現場において、技術者不足が課題となっています。主に、CADを活用できる機械/メカトロ専攻をバックグラウンドにもつエンジニアとIoT化に欠かせない組み込み系エンジニア職を中心にご紹介します。

グローバル人事職
外国籍社員採用に着手し始めた日本企業にとって、採用〜定着までの効率的プロセスを遂行する外国籍HR担当がいることは欠かせません。採用を注力する国籍が明確であるならば、そこを得意とする経験者HRを雇用するのが最初の戦略です。

グローバル営業職
自社製品/サービスを海外で販売する経営戦略において、セールス、あるいはビジネス開発を対応するプロを外国籍社員が担うべきです。販売する国の商習慣、文化などを熟知していることは有用です。
新卒人材のご紹介
日本にいながら優秀な“新卒IT人材”を採用できます!
新卒ITエンジニアが採用できない
年々新卒採用に苦戦を強いられている
などのお悩みを解決することができます。
新卒採用の
キャンパスリクルーティングサービスとは
「技術力」×「日本語力」を兼ね備えた新卒IT人材を、日本にいながら直接採用できます!
インドの工科大学やミャンマーの工科大学から優秀人材を厳選して選考し、採用できるサービス。キャリアフライの新卒紹介サービスは、何と言っても「時間と費用」が節約できること!
海外現地へ出向くことなく、“気軽に!手軽に!”優秀層を採用できるサービスを提供しています。
なぜ日本から工科大へ
直接採用が可能なのか?
・キャリアフライ現地スタッフが大学内で企業説明会を対応
・企業と学生のコミュニケーションは全てオンライン対応
・ITエンジニアの適正を測る技術テストと能力テスト実施により見極め強化
採用ステップ
- Step1 要件の明確化
- Step2 企業説明会開催
- Step3 テスト実施
- Step4 越境企業説明会開催
- Step5 対面面談実施
- Step6 内定
提携先工科大学
インド
SATHYABAMA INSTITUTE OF SCIENCE AND TECHNOLOGY,
St.Joseph’s College of Engineering など他3校
ミャンマー
Mandalay Technological University



受入サービス
自社にぴったりな外国籍人材を探すことができます!
活躍する外国籍人材を見極められる「外国人向け適性検査CQI」とは
自社に合う社員をどうやって見極めれば良いのだろう?
入社後に馴染んでもらうにはどう接すれば?
など、受入に関する悩みを解決!
ソリューションとなる方法、それは適性検査CQIです。
日本企業のカルチャーに対するフィット度や異文化適応度を測ることができる、これまでにない適性検査です。(特許出願中)
採用計画から選考、配属先検討、育成計画づくりまで広く活用頂けます。
適性検査CQIとは
株式会社エイムソウルが東京大学大学院の社会心理学博士などと開発した、外国籍人材のために作られた“異文化適応力”を測るための適性検査です。
入社する企業の文化や新しい環境へ溶け込んでいく力を見える化します。“異文化適応力”はこれまでは面接上で対話を重ねて判断するしかありませんでしたが、適性検査CQIは簡単に見える化ができます。
外国籍人材採用のこのようなシーンでご活用いただけます。
・「自社文化にフィット」する人材の採用
・応募者の「異文化適応力」の見極め
・「定量化された指標」での選考実施
・配属先の検討
・入社後の指導/育成計画づくり

外国籍社員向けフォローサービス
入社する外国籍内定者が早期に企業へ適応するための教育支援を実施。
主な教育コンテンツ :ビジネス日本語、日本企業文化理解(マナーなど)、生活支援コンテンツなど
定着サービス
離職を抑えたければ導入すべきシステムです!
外国籍社員定着のためのExchange Channel 196
コストかけて採用したのにまだ成果を上げていない…
外国籍社員のマネジメントの仕方がうまくいっていない…
など外国籍社員受入企業の悩みは尽きません。一方、入社した外国籍社員も入社先へ早く馴染みたいものの、異文化理解やネイティブ言語に日々焦りを感じなど課題は様々あります。
Exchange Channel 196とは
受入企業に導入していただく教育システムツールです。双方の課題解決のための動画教育コンテンツを閲覧することができ、いつでもどこでも手軽に学ぶことのできる教育システム。
動画に含まれるコンテンツ
日本国籍社員向け:異文化理解、外国籍社員へのコミュニケーションTIPS(国籍ごと)、宗教などの知識、外国籍社員へ使う日本語、グローバルマナー(プロトコール)など
外国籍社員向け:日本企業文化理解、日本の独特ビジネスマナー、日本人とのコミュニケーション法、ビジネス日本語など *各種100以上のコンテンツを保有
お悩み掲示板
既存社内ハードウェア(PCwindows/mac可、タブレット、スマートフォン)があれば、即利用いただけます。同システム機能に、「Q &A」掲示板があるため、専門家へタイムリーに相談なども可能です。外国籍社員とのコミュニケーションが上手くいっていない、などの悩みを掲示板にアップ。24時間以内にキャリアフライスタッフよりアドバイスいたします。

導入事例
採用担当者よくあるご質問
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おおよそ3週間から3ヶ月ほどです。
幅があるのは、申請する時期や申請するビザの種類により差がでてくるためです。弊社にて支援する人材が取得する在留資格は、「技術人文国際知識」という種類になります。早い方で、3週間後にCoE(在留資格認定証明書)が発行されます。該当する就業予定者へCoEを送付(電子メールで交付可能)、居住国の日本大使館へビザ発給申請を行い、スムーズに進めば1週間後にビザ申請が完了致します。
また、2023年より在留資格取得対象者がITエンジニアの場合、在留資格交付までのプロセスを早める対応措置がされると国より発表されています。 -
ビザ取得はサポートします。
①行政書士への外注 ②貴社での対応が考えられます。①について、ビザ代行申請実績多数保有する弊社顧問の行政書士事務所に依頼することが可能です。貴社お取り引き先の事務所へご依頼いただくことももちろんお勧めします。費用は事務所により異なると思いますが、おおよそ8-12万/名が目安となります。
②については、弊社アドバイスのもと貴社にて申請対応を行います。オンラインで申請書類を準備できるOneVisaなどを併用し、できるだけビザ申請ノウハウを自社のアセットにしていただくやり方です。コストは申請に費やす、時間と人件費です。 -
採用企業のご担当者の方がビザ申請対応をする場合、手順は以下の通りです。
https://www.moj.go.jp/isa/applications/status/gijinkoku.html *出入国在留管理庁HPより
1申請する在留資格種類を確認する。
2採用企業がカテゴリー1〜4のうちどこに当てはまるかを確認する。それにより準備する書類が異なるため。
3在留資格認定証明書交付申請書を記入する。ビザ取得者と雇用企業にて記入対応する。
4必要な書類を準備する。
カテゴリー1&2の企業は上述申請書のみの準備。
カテゴリー3の企業は、「労働条件通知書」「履歴書」「学歴や職歴を証明する文書」「登記事項証明書」「事業内容がわかる文書」「直近年度の決算書」を準備。
カテゴリー4の企業は、上記カテゴリー3に記した書類に加え「前年度法定調書合計表」を準備する。
また、本リンクに記載はないですが、いづれのカテゴリー企業も「理由書」を添えるとより確実に申請を終えることができます。*弊社経験によるアドバイスです。 なぜ該当する外国籍社員を雇用するかの理由を、できるだけ簡潔にわかりやすく記載すると良いでしょう。 -
初めてでも「優秀な方を自社でぜひ受け入れたい!」というお気持ちがあるならば大丈夫です!採用支援から受入れ準備、定着支援まで弊社がトータルサポート致します。どんな人でも活躍できる企業文化と制度作りを目指している、あるいはチャレンジしたい企業さまがより外国籍雇用を成功している傾向にあります。残念ながら、外国籍人材の方々をコスト抑制だけで考えたり、外国籍社員だけに偏った言語負担(高い日本語力要求)を強いる企業さまには向いていません。
入社する外国籍社員とともにキャリアフライを目指すことのできる企業さまはぜひお問い合わせください。 -
弊社では、国内に居住の外国籍の方と母国で転職活動をしている方、「50:50」の割合です。
共通していることは、「日本が大好き」なこと。そのため、日本で生活がしたい、仕事がしたい思いを持ち転職活動をしています。 -
オンライン実施を推奨します。特に、自国で転職活動している方は物理的にオンラインのみでしか対応できません。昨今、日本国内在住者で就業中の方にとってもオンラインでの対応だと喜ばれます。より優秀な人材ほど他社競合が多くなるため、採用プロセスのスピードを優先します。自ずとオンラインでの対応によりスピードアップが図れます。また、Covid影響によりオンライン面接が主流となりつつあるため、これを機に切り替えられると良いかもしれません。
*最終面接は対面で対応したいというニーズも多数存在するため、ケースに合わせ柔軟に対応はしております。 -
つまるところ日本人と一緒です。早期離職の場合は、互いの相性が合わなかった、という理由につきます。いくら面談を繰り返し、事前インターンで感触を確かめてもいざ一緒に就業するとなんか違う、相互にすれ違い、合わない、といったことでズレが生じ離職へ、という展開になります。これは外国籍社員だから云々ではないはずです。
できるだけ、入社前にこのようなズレが生じないようCQI診断を活用し、入社する外国籍社員の特性や異文化適応力などを定性定量で洗い出し、入社判断に役立つ素材を提供しています。長い期間勤め上げ退職を希望する方は、これも日本人と同じ理由です。スパンとして、3,7,12年次くらいを目安に自分自身のキャリアチェンジを考えます。それは外国籍社員も同じです。その都度、会社としてどのようなキャリア構築やキャリアチェンジが社内でできるか企業側も工夫を凝らし、提供し続けることが必要です。
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弊社では理論年収の35%+20万円(内定一時金)を紹介手数料としていただいています。内定一時金とは、内定を求職者が受入れ入社を相互合意した時点で20万円いただきます。使途目的は、求職者が万全の状態で入社する教育とサポート費用に充てます。専門技術のラーニング、ビジネス日本語(英語)、マナー習得、必要に応じて生活面の準備などもサポート対象です。
返戻制度も設けております。詳しくはお問い合わせください。
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採用する国籍の方の母国語で契約書類を準備することがベストです。
双方の認識違いなどを生まないため、またより該当者が契約内容を理解するためにもできる限り言語対応を行えると良いと考えます。
ある企業では、日英両方の書類を準備している。また、日本語の契約書を基本契約として締結しているが、内容理解促進のため該当者の母国語へ変換した書類(あくまで説明書類として)を添えている企業もいらっしゃいます。 -
宗教に基づく日々の習慣を(できるだけ)尊重してください。
まずは宗教をお持ちか確認し、就業時間の中で習慣的にやることがあるか確認してください。例えば、イスラムの方であれば、お昼とおやつ時間くらいにお祈り時間が重なることがあります。その時間は、社内の空きスペースを貸し出しお祈りできる環境を整えることが可能かご検討ください。お祈り時間は人それぞれ異なること、また重要度の高い業務があればそちらを優先することを辞さない方もいます。事前に外国籍社員と企業が話をしてお互いにできることとできないことを合意しておくことが重要です。